- 参考 立会外分売でお世話になってるいもらうさんのページから
資産高値更新からの~http://imolau.blog99.fc2.com/blog-entry-911.html
1914年の創業で、自動車用を中心に二輪車用・住宅設備関連などのホースを製造。国内のほとんどの自動車・バイクメーカーと取引があり、二輪車用ホースでは100%近いシェア。17年度売上560億円を目指す。 記:2015/04/01 フィスコ
決算 12 月
設立1924/03, 上場1997/08
現在値 1,609(前日比+24 +1.51%)
設立1924/03, 上場1997/08
現在値 1,609(前日比+24 +1.51%)
株価指標
PER
(年/月)
(倍)
2007/12
実
5.64
2014/12
実
6.18
2015/12
予
6.59
PBR(倍)
年 連 単
2007/12 0.46
2014/12 0.85
PER履歴(決算期ごとの最高・最低値)(倍)
2012/12
高
8.06
2012/06/21
低
4.09
2012/02/01
2013/12
高
5.13
2013/05/22
低
1.96
2013/01/24
2014/12
高
6.58
2014/10/07
低
3.04
2014/02/04
2015/12
高
6.70
2015/04/14
低
5.45
2015/02/03
財務
<連 2014/12> 百万円
指標
11.12期 連 実
-%
-%
12.12期 連 実
6.7%
2.4%
13.12期 連 実
13.4%
5.4%
14.12期 連 実
13.8%
6.0%
15.12期 連 予
-%
-%
評価
- 財務内容よし。
- 実ROEは高い。
- 株主優待も実施中。
- 業績好調継続ならば、相当な割安銘柄。
- 決算短信抜粋
自動車が好調であれば、本銘柄も好調と言えそうだ。各種ホースというのは、それなりに参入障壁や差別化が効く分野なのだろう。信頼感というのは、簡単には作れないだろうし。
当連結会計年度における国内四輪車販売台数は、前年比3.5%増の556万台、四輪車輸出台数は、前年比4.5%減の446万台、国内四輪車生産台数は、前年比1.5%増の977万台となりました。一方、国内乗用車メーカー8社の海外生産台数は、タイでの落ち込みはありましたが、北米市場における買い替え需要の継続や、中国市場が好調なことにより、前年比4.7%増の1,699万台となりました。このような環境のなか、当連結会計年度の売上高は、為替の円安基調やニチリン(タイランド)の子会社化等により、47,618百万円(前連結会計年度44,522百万円)、営業利益は4,505百万円(前連結会計年度3,519百万円)、経常利益は5,014百万円(前連結会計年度3,996百万円)となりました。当期純利益は、厚生年金基金解散損失467百万円(当社が加入している兵庫ゴム工業厚生年金基金の解散に伴う当社負担額)の計上もあり、2,609百万円(前連結会計年度2,130百万円)となりました。① 日本国内四輪車市場は、1月から3月において消費税率引き上げ前の駆け込み需要もあり生産、販売は好調に推移しましたが、4月以降の生産・販売については反動による減少が続いております。一方、海外顧客向け売上高につきましては、堅調に推移しております。売上高は28,596百万円(前連結会計年度28,323百万円)、営業利益は1,099百万円(前連結会計年度1,111百万円)となりました。② 北米自動車市場は、年初に寒波による一時的な生産・販売の減少がありましたが、その後は堅調に推移しており、売上高は11,852百万円(前連結会計年度11,349百万円)、営業利益は473百万円(前連結会計年度547百万円)となりました。③ 中国自動車市場は前年第4四半期以降回復に転じ、生産・販売ともに好調が続いており、売上高は9,190百万円(前連結会計年度8,615百万円)、営業利益は932百万円(前連結会計年度715百万円)となりました。④アジアタイにおいて政治的混乱による二輪車・四輪車市場の不振が続いておりましたが、第4四半期にてようやく復調してきております。また、その他地域では好調に推移していることや、前年6月のニチリン(タイランド)の子会社化により、売上高は10,267百万円(前連結会計年度8,153百万円)、営業利益は2,125百万円(前連結会計年度1,562百万円)となりました。⑤ 欧州欧州メーカーからの受注増加により、売上高は2,310百万円(前連結会計年度1,557百万円)、営業利益は95百万円(前連結会計年度は営業損失33百万円)となりました。
当社グループは、自動車用各種ホース類の製造および販売を主とするメーカーであり、全セグメントの売上高の合計、営業利益および全セグメントの資産の金額の合計額に占める当該セグメントの割合がいずれも90%を超えているため、事業セグメント別の売上高等の状況の記載を省略しております。